2025年最新：日本とアメリカをつなぐ主要な日米協力団体と組織のリスト
- Prism ラスベガス
- 1 日前
- 読了時間: 6分
日本とアメリカ間で文化、教育、ビジネス、社会的交流を強化するために活動している団体や組織をまとめました。
はじめに
日本にグループ本社があり、アメリカ本社はラスベガスを拠点にビジネスを展開するプリズムのような在米企業にとって、日本とアメリカをつなぐ主要な日米協力団体と組織は、非常に頼りになる存在です。
今回は、日本とアメリカのビジネス関係を強化したい企業や組織、両国間でビジネスを展開したい企業や投資家、アメリカ市場の開拓に関心のあるビジネスパーソンにとってはもちろん、異文化交流を促進したい団体にとっても有益な2025年最新：日本とアメリカをつなぐ主要な日米協力団体と組織のリストをお届けします。
国際交流・日米文化交流機関
日本とアメリカの相互理解を深めるため、文化、教育、社会的な交流を促進する団体です。これらの機関は、両国の文化的なつながりを強化し、異文化理解を広げる活動を行っています。
Japan Society
ウェブサイト: www.japansociety.org
1907年、主に日本との貿易関係があるニューヨークの著名なビジネスマンや専門家によってニューヨークで設立された非営利団体で、日米間の文化、教育、ビジネス、社会的な交流を促進することを目的とする。
日米関係に関わる経済的および文化的な問題についての公開および招待制プログラムを開催、毎年多くのビジネスリーダーが参加するネットワーキングイベントも開催。
U.S.-Japan Council
米日カウンシル
ウェブサイト: www.usjapancouncil.org
日系アメリカ人によって2009年に設立され、特に、東日本大震災後の復興支援を契機に、次世代のリーダー育成を目指すTOMODACHIイニシアティブを立ち上げ、教育・文化交流やリーダーシッププログラムを通じて両国の関係深化に貢献。この他、女性リーダーシップ促進プログラムや気候変動、次世代リーダーシップをテーマにしたイベントが開催され、日米両国の政府、学界、民間企業のリーダーが協力し、共通の課題に取り組むプラットフォームを提供。
Japanese American Citizens League (JACL)
ウェブサイト: www.jacl.org
1929年に設立されたアメリカで最も古く、最大のアジア系アメリカ人市民権団体です。JACLは、アメリカの市民および人権を守り、特にアジア太平洋アメリカ人コミュニティの社会的変化を促進するために活動。
National Association of Japan-America Societies, Inc.
全米日米協会連合会
ウェブサイト: https://www.us-japan.org/
日本とアメリカの相互理解を深めるための地域Japan-America協会のネットワーク。現在全米41拠点で地域Japan-America協会が活動を行っている。（メンバー協会：https://www.us-japan.org/MEMBER-SOCIETIES）
U.S.-Japan Foundation
米日財団
ウェブサイト: https://us-jf.org/ja/
日米関係の強化と共通の課題への対処を目的とした独立した慈善団体。これまで1億ドル以上の助成金を授与。日米リーダーシップ・プログラム（USJLP）を通してビジネス、芸術、社会貢献、行政、防衛、学術などの分野で活躍する次世代のリーダーたちが集まり、異なる文化的背景や視点を持つ人々が交流するネットワークの場も提供。
The Japan Foundation
国際交流基金
ウェブサイト: https://www.jpf.go.jp/
1972年に設立された日本唯一の総合的な国際文化交流機関で、世界各地で日本の文化・芸術・言語を紹介し、相互理解と友好の架け橋となる活動を展開。アメリカではニューヨークとロサンゼルスに拠点がある。文化芸術交流、海外における日本語教育、日本研究と国際対話の3つのフィールドで事業を展開し、日本の文化や言語、学問を世界に広める活動を行う。
The America Japan Society (AJS)
日米協会
1917年に設立され、日米間の教育的・文化的交流、人材・知的交流を推進してきた最も古い民間団体の一つ。月例講演や対話、日米の歴史や共通課題を扱ったシンポジウム、若手専門家のネットワーキングイベント、米国大使館でのレセプション、横須賀や横田の米軍基地訪問などといった交流会も開催。
2025年最新：日本とアメリカをつなぐ主要な日米協力団体と組織のリスト
ビジネス支援特化団体
企業や起業家がビジネスを円滑に運営し、成長させるために必要なサポートを提供する団体。これらの団体はネットワーキングイベント、ビジネスセミナービジネスサポートなどを通して日米、日系企業のアメリカの活動を支援しています。上記の「国際交流・日米文化交流機関」の中にも日米のビジネサポートプログラムを提供している団体もありますが、こちらはビジネス支援に特化した団体のリストです。
Japan External Trade Organization (JETRO)
ジェトロ（日本貿易振興機構）
ウェブサイト: www.jetro.go.jp
日本とアメリカのビジネス・投資関係をサポートするジェトロ（日本貿易振興機構）のアメリカ支部。
Japan Business Association of Southern California (JBA)
南カリフォルニア日系企業協会
ウェブサイト: https://www.jba.org/en/
1960年にカリフォルニア州で設立南カリフォルニアにおける日系企業のビジネス環境の向上を目指して活動を展開。
Japanese Chamber of Commerce and Industry of New York (JCCI)
ニューヨーク日本商工会議所
ウェブサイト: www.jcciny.org
1932年に設立、ニューヨークにおける日米のビジネスコミュニティ間の関係強化、また、地域社会への貢献や、
リーダーとの交流を促進するために、ランチョンやシンポジウムなどを開催。
American Chamber of Commerce in Japan (ACCJ)
在日米国商工会議所 (ACCJ)
ウェブサイト: https://www.accj.or.jp/about-j
1948年に設立され、日米経済関係の強化、米国企業の支援、日本における国際的なビジネス環境の向上を目的とした団体。日本最大の外国商工会議所でもある。
Asia Society - U.S.-Japan Initiative (USJI)
Asia Societyは、1956年にアメリカで設立された国際的な非営利団体で、アジアと世界の文化、経済、政治的な理解を深めることを目的とする団体。活動内容としては、講演会やシンポジウム、アート展覧会、映画上映、教育プログラムの実施など。2025年6月にはU.S.-Japan Initiative (USJI)を発足、日米協力にも注力。
さいごに
以上、今回のブログでは、2025年最新：日本とアメリカをつなぐ主要な日米協力団体と組織のリストをご紹介しました。文化交流や日本語教育、ビジネス支援などを通じて、日米の関係強化に貢献している団体が多く、ビジネスパートナーとしても重要な役割を果たしています。
日本とアメリカのビジネス関係を強化したい企業や組織、両国間でビジネスを展開したい企業や投資家、アメリカ市場の開拓に関心のあるビジネスパーソンは是非、こちらの団体の活動もご参考にしてください。
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